【グルーヴプロモーション（旧 ナノプロ）MRR事業部】「デジタルサイネージ最新動向と広告効果」の販売を開始
2007年07月20日
IT、情報通信市場の調査レポート販売サイトMRR（運営会社：グルーヴプロモ
ーション）は、デジタルサイネージの活用実態及び広告効果を調査してまとめ
た「デジタルサイネージ最新動向と広告効果」の販売を開始しました。
2007年7月20日
報道関係各位
グルーヴプロモーション株式会社（旧 株式会社ナノプロ）
MRR事業部
http://www.marketing-research.jp/
――――――――――――――――――――――――――――――――――
グルーヴプロモーション株式会社（旧 ナノプロ）
MRR事業部、
「デジタルサイネージ最新動向と広告効果」の販売を開始
～20代以下の女性が主要視聴、その影響度は広告媒体の中で最高の伸び率～
詳細はこちら⇒ http://www.marketing-research.jp/page/000234.html
――――――――――――――――――――――――――――――――――
■概要■
IT、情報通信市場の調査レポート販売サイトMRR（運営会社：グルーヴプロ
モーション 【旧 株式会社ナノプロ】 代表取締役 森田裕行）は、
デジタルサイネージの活用実態及び広告効果を調査してまとめた「デジタル
サイネージ最新動向と広告効果」の販売を開始しました。
詳細はこちら⇒ http://www.marketing-research.jp/page/000234.html
■■資料概要■■
本資料は今後急激な影響力の増大が見込まれるデジタルサイネージ(※）の現
状とその広告効果についてアンケート調査に基づき明らかにしたものです。
（※）「デジタルサイネージ」とは、屋外や店舗、交通機関など、一般家庭以
外の場所において、ディスプレイなどの電子的な表示機器を使って情報を発信
する電子看板/電子ポスターを意味します。
詳細はこちら⇒ http://www.marketing-research.jp/page/000234.html
＜資料要約＞
◆一般媒体化するデジタルサイネージ
デジタルサイネージを目にする頻度は平均9.5回/月。意識して内容を見る頻度
は平均4.4回/月。意識し始めた時期は「１年以上前」という回答が約半数。一
般
媒体化として徐々に消費者の生活に溶け込んでいく様子がうかがえます。
◆高いストッピング・パワー
デジタルサイネージに目をとめる時間は、関心があることで平均39秒、関心が
ない
ことでは平均14秒という視聴時間から、既存メディアを補完するメディアとな
りう
る可能性が高いと推察されます。
◆高い行動喚起力
デジタルサイネージの視聴後には、4割弱が関心を持ち、そのうち半数近くが
何らか
の行動に移すと回答。特に【20代以下の女性】【学生】等若年層では行動を起
こす比
率が高くなっています。
◆広告媒体影響度が最高の伸び率
広告媒体影響度の伸び率が12.4%と最も高く、特に【20代以下女性】に対する
影響度は
高くなっています。
◆こんな方におすすめです
・広告代理店媒体部の方
・企業の広告宣伝、マーケティング担当の方
・メディアに関する調査ご担当の方
・メディアおよびマーケティングに関するコンサルティングを行っている方
・その他、新しいメディアに関する情報収集を行っている方
■■目次■■
1、サンプルプロフィール
2、デジタルサイネージの視聴状況
2－1．デジタルサイネージの認知状況
2－2．「デジタルサイネージ」の意味を説明した上での視聴有無
2－3．デジタルサイネージを認識し始めた時期
2－4．最近、意識してデジタルサイネージを見た時期
2－5．デジタルサイネージを見た場所
2－6．デジタルサイネージを目にする頻度／意識して内容を見る頻度
2－7．デジタルサイネージに目をとめる時間
2－8．見たことがあるデジタルサイネージ／印象に残っている・関心
が高かったデジタルサイネージ
2－9．今までに見たデジタルサイネージで好きなもの・印象に残ってい
るもの
2－10．今までに見たデジタルサイネージで不要なもの・関心がないも
の
2－11．デジタルサイネージ視聴後の行動
3 、広告媒体別影響度
3－1．広告媒体別影響度（現在まで）
3－2．広告媒体別影響度（今後）
4 、今後のデジタルサイネージへの期待
4－1．デジタルサイネージで見たい情報ジャンル
4－2．今後、デジタルサイネージで見たい内容
4－3．今後、デジタルサイネージを見たい場所
4－4．今後、利用したいと思うデジタルサイネージ
■■調査概要■■
■調査方法：インターネット調査
■調査対象者：株式会社ライブドアが保有するアンケートパネル
首都圏・名古屋圏・近畿圏在住の１０代以上の
BizMarketingサーベイ会員
※但し、首都圏は埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県
名古屋圏は岐阜県、愛知県、三重県、近畿圏は滋賀県
京都府、大阪府、兵庫県、奈良県、和歌山県とする。
■調査期間：2007年6月1日（金）～6月4日（月）
■有効回答数：585サンプル
■■資料の仕様■■
商 品 名：「デジタルサイネージ最新動向と広告効果」
発 刊 日：2007年7月
判 型：A4版79頁〔PDF資料〕
企画・発行：グルーヴプロモーション株式会社（旧株式会社ナノプロ）
ネットリサーチ：株式会社ライブドア メディア事業部 リサーチグループ
レポート作成：株式会社エムプラス
頒 価：【PDF版】
31,500円（税抜30,000円＋消費税1,500円）
【PDF版＋ローデータ（CD-R）】
50,400円（税抜48,000円＋消費税2,400円） 別途送料500円
【ローデータ版】
31,500円（税抜30,000円＋消費税1,500円） 別途送料500円
■■お申し込み方法■■
下記URLよりお申込みください。
⇒ http://www.marketing-research.jp/page/000234.html
■その他、現在、ご提供中の調査資料
【端末メーカ各社の国内動向－2006年度通期－】
2006年度通期は上期に続き、シャープが国内最大手メーカに上り詰めました。
出荷台数も1,000万台を突破し、500万台強のパナソニック モバイルや東芝に
大差をつけました。
http://www.marketing-research.jp/page/000228.html
【中国ハイアールとレノボのグローバル戦略分析】
中国を代表する企業として急成長を遂げるハイアールとレノボ。その強さは
どこから来るのか。日本企業との差異は何なのか、その秘密を探ります。
http://www.marketing-research.jp/page/000233.html
■■グルーヴプロモーション株式会社について■■
設立:2006年1月
会社名:グルーヴプロモーション株式会社（旧 株式会社ナノプロ）
所在地:
本社/東京都渋谷区恵比寿4-20-3恵比寿ガーデンプレイス18階
神南オフィス/東京都渋谷区神南1-13-8パーク・アヴェニュー神南404
事業内容:
（１）ネットプロモーション事業
インターネットならびにモバイル向けの成果報酬型プロモーション事業
（２）デジタル・プラットフォーム事業
デジタル配信できるあらゆるコンテンツをカバーするプラットフォーム事業
（3） メディア＆コンテンツ事業
システム・プラットフォームの開発ならびに提供
関連コンテンツの制作・販売
代表取締役:森田裕行
URL: http://www.nanopro.jp
■■本件に関するお問い合わせ先■■
〒150-0041
東京都渋谷区神南1-13-8パーク・アヴェニュー神南404
グルーヴプロモーション株式会社（旧 株式会社ナノプロ）
TEL:03-6379-9771 / E-Mail: info-mrr@nanopro.jp
担当:MRR事業部
IT/コンピュータ，グルーヴプロモーション株式会社
｜2007年07月20日 12:24
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【グルーヴプロモーション（旧 ナノプロ）MRR事業部】「中国ハイアールとレノボのグローバル戦略分析 」販売を開始
2007年07月10日
IT、情報通信市場の調査レポート販売サイトMRR （運営会社：グルーヴプロ
モーション 【旧 株式会社ナノプロ】 代表取締役 森田裕行）は、
株式会社ROA Groupが提供する「中国ハイアールとレノボのグローバル戦略分
析 」の販売を開始しました。
2007年7月10日
報道関係各位
グルーヴプロモーション株式会社（旧 株式会社ナノプロ）
MRR事業部
http://www.marketing-research.jp/
――――――――――――――――――――――――――――――――――
グルーヴプロモーション株式会社（旧 株式会社ナノプロ）
MRR事業部、
「中国ハイアールとレノボのグローバル戦略分析 」の販売を開始
～日本企業との比較分析を中心に～
詳細はこちら⇒ http://www.marketing-research.jp/page/000233.html
――――――――――――――――――――――――――――――――――
■■概要■■
IT、情報通信市場の調査レポート販売サイトMRR （運営会社：グルーヴプロ
モーション 【旧 株式会社ナノプロ】 代表取締役 森田裕行）は、
株式会社ROA Groupが提供する「中国ハイアールとレノボのグローバル戦略分
析 」の販売を開始しました。
詳細はこちら⇒ http://www.marketing-research.jp/page/000233.html
■■資料概要■■
中国を代表する企業として急成長を遂げるハイアールとレノボ。その強さは
どこから来るのか。日本企業との差異は何なのか、その秘密を探ります。
ROA Groupがお届けするホットイシューレポート最新刊！
■レポートサマリー
中国の代表的な企業ハイアールとレノボは、中国の改革・開放政策の下で
最も成功した企業ですが、世界ではまだあまり知られていません。企業の
規模からみると、日本の大手家電メーカーとは比較にならないほど小さい
のですが、短期間での急成長ぶりは日本の企業を追い越す勢があります。
また、ハイアールとレノボがカバーする市場は中国国内からグローバルへ
と移行中であり、日本の家電、情報機器メーカーにとって強力なライバルに
なりつつあります。
ハイアールは1984年から2006年まで、総売上（グループ連結売上高）の
成長率が年平均80％を上回る勢いで急成長を続けてきました。2006年の
グループの総売上(図1)は、16,848億円で前年比7.3％増加、営業利益は
557.1億円です。2006年から本格的なグローバル戦略を打ち出し、積極的
に海外市場に進出しています。特にアジア、新興市場における市場シェア
は順調な伸びがみられます。
レノボのIBMパソコン部門の買収については各方面から失敗だと懸念の声が
上がっていましたが、2年経った現在は売上を順調に伸ばしています。2006年
の売上高17,345億円で前年比10.1％増加、営業利益は492億円を記録していま
す。パソコンの販売量も12％増で世界の増加率10％を若干上回っています。
レノボは本部を中国国内とアメリカに構え、IBMのパソコン部門とも融合を
進めながら、欧米での販売台数を徐々に伸ばしています。
中国を代表する企業であるハイアールとレノボ両社は、グローバル戦略の成功
により5年後の2012年には現在の売上高の3倍である6兆円まで成長すると予測
されており、日本企業は少なくとも今後10年間は両社の動きから目を離せなく
なりそうです。。
図2は、ハイアールとレノボの製品別の世界シェアランキングです。ハイアー
ル
の主力製品である冷蔵庫、洗濯機、エアコンのランキングは多くの日本メーカ
ー
を追い越し、世界シェアの上位に位置しています。レノボは日本の大手PCメー
カー
を遥かに上回り、世界3位まで昇りつめました。ハイアールとレノボは巨大な
中国
市場だけではなく、先進国や新興市場である発展途上国にも積極的に参入して
います。このような両社のグローバル戦略により、今後の世界シェアはさらに
拡大し、日本の家電、PCメーカーを大きく引き離すと予想されます。
ハイアールとレノボは設立から22年の若い会社ですが、これまで急速な成長を
遂げてきました。日本の家電メーカーと比較するとまだ規模は小さいものの、
こ
のような短期間で日本のメーカーを追い抜いてきた力は非常に脅威であると
言えます。
両社は今後の戦略について、日本メーカーの過去のグローバル戦略を踏まえな
がら、独自の経営戦略とグローバル戦略を打ち出していて、日本のメーカーの
ほとんどは100年以上の歴史を持っており、技術力、経営力面でも優れている
ま
すが、歴史の浅い中国企業の経営力では、単純に国内での成功が海外でも通用
す
るとは限りません。しかし新興市場への進出に関して中国政府が20年前の開放
・改革、政策と同様に積極推進する場合、中国企業としてはもちろん進出がし
や
すくなるでしょう。
日本企業は長らくグローバル戦略で大きな成果を挙げてきましたが、バブル
崩壊後、近年までデフレが続き、日本経済が低迷しているうちに韓国のサムス
ン
やLGに追い抜かれてしまった状態です。最近になって日本の経済にもようやく
明るい兆しが見え始めてきましたが、ハイアール、レノボなどの中国企業が
急成長を遂げ、中国市場だけではなくグローバル戦略も打ち出すなど、世界市
場
において日本企業のライバルになりつつあります。 今後ハイアールとレノボ
は、
日本、韓国企業に追いつくためにM&Aという新たな手段で技術力、ブランド力
、
世界市場シェア、人材を確保していくことが予想されます。
21世紀に入ってからの代表的な事件の1つにレノボのIBMパソコン部門の買収が
挙げられますが、これは中国政府の「走出去」（積極的に海外に出ていく）、
「走進去」（海外市場に浸透する）、「走上去」（海外市場の主流になる）
という国策に後押しされたといってよいでしょう。今後、中国企業の資金力、
経営力、技術力の強化、また政府、金融機関の全面的な支援を得て、これまで
にも増して積極的に海外に進出していくものと思われます。
■調査範囲
本レポートは大きく5部で構成されています。第1章はハイアールとレノボの
成長及び2006年の決算内容を詳細に分析し、第2章ではハイアールとレノボの
マーケティング戦略と製品戦略について分析を行いました。ハイアールとレノ
ボ
のマーケティング戦略については、中国国内のマーケティング戦略と海外の
マーケティング戦略を分けて分析しています。また製品戦略については両社の
主力製品と今後の製品戦略を分析しています。第3章ではハイアールとレノボ
の
人材育成戦略について分析を行う。ハイアールとレノボの独特な人材育成方法
、
人事管理等について日本の家電メーカーと比較しながら分析しています。
第4章ではハイアールとレノボの経営戦略とグローバル戦略を分析する。
ハイアールの中国国内におけるM&A戦略とレノボのIBMパソコン部門の買収劇、
そして今後の戦略について分析する。第5章ではハイアールとレノボが今後中
国
国内市場からグローバル市場へ中心を移行するにあたり、日本の関連企業の
ライバルになりつつある状況を説明し、今後の両社の注目すべき動向を
指摘します。
■調査方法
本レポートではプライマリーリサーチとセカンダリーリサーチを並行して行っ
ています。プライマリーリサーチとして関連企業とのEメールインタビュー、
専門家とのインタビューを同時に進行しました。背セカンダリーリサーチとし
ては、ハイアールとレノボの公開資料と関連文献、各製品にかかわる業界紙、
中国内外のさまざまなメディアの分析記事など収集し、分析を行いました。
■■資料目次■■
目次
エグゼクティブサマリー
1 業績分析
1-1 ハイアールとレノボの成長
1-1-1 ハイアールの売上高の推移と沿革
1-1-2 レノボの売上高の推移と沿革
1-2 2006年決算ハイライト
1-2-1 ハイアール
1-2-2 レノボ
2 マーケティング戦略及び製品戦略分析
2-1 ハイアールとレノボのマーケティング戦略
2-1-1 ハイアール
1） 国内マーケティング戦略
2） 海外マーケティング戦略
2-1-2 レノボ
1） 国内マーケティング戦略
2） 海外マーケティング戦略
2-2 ハイアールとレノボの製品戦略
2-2-1 ハイアール
2-2-2 レノボ
3 ハイアールとレノボの人材育成戦略
3-1 ハイアール
3-2 レノボ
4 ハイアールとレノボの経営戦略及びグローバル戦略
4-1 ハイアール
1） ハイアールの｢先難後易」戦略
2） ハイアールのM&A戦略
4-2 レノボ
5 日本企業への示唆
5-1 ハイアールとレノボの中国国内からグローバル市場への移行
5-2 ハイアールとレノボの外国企業に対するM＆Aが活発化へ
5-3 ハイアールとレノボはミドルエンド製品からハイエンド製品へシフト
■■表目次■■
［表 1-1］青島ハイアールの基本情報
［表 1-2］青島ハイアールの損益決算(2005年-2006年)
［表 1-3］青島ハイアール製品別の売上及び収益率(2006年)
［表 1-4］ハイアール電器の基本情報
［表 2-1］中国企業ランキングトップ25社(2006年売上規模基準)
［表 2-2］中国の企業ブランドランキング（2006年）
■■図目次■■
［図 1-1］ハイアールの売上推移
［図 1-2］ハイアールの事業分類
［図 1-3］ハイアールの製品別生産台数(2005年-2006年)
［図 1-4］世界の冷蔵庫メーカー別生産台数（2003年実績）
［図 1-5］レノボの売上高推移（2000年-2006年）
［図 1-6］レノボ製品のラインアップ
［図 1-7］世界のパソコン市場におけるメーカー別出荷台数（2005年1Q-2006
年4Q）
［図 1-8］世界パソコンメーカーの市場シェア(2006年)
［図 1-9］ハイアールグループの総売上高、営業利益及び輸出額(2005年-2006
年)
［図 1-10］ハイアールと上場会社の持株関係(2006年基準)
［図 1-11］レノボの地域別シェア(2006年度基準)
［図 1-12］レノボの地域別売上高の推移（2005年-2006年）
［図 1-13］レノボの製品別売上高の推移(2005年-2006年)
［図 2-1］ハイアールのマーケティング戦略
［図 2-2］]ハイアールの製品戦略
［図 2-3］ハイアールの生産・販売管理モデル
［図 2-4］世界の総合家電メーカーのポジショニング
［図 2-5］レノボの製品戦略
［図 2-6］レノボのダブルブランド戦略
［図 2-7］世界のパソコンメーカーのポジショニング
［図 3-1］ハイアールの「競馬式人事育成及び人材管理」
［図 3-2］ハイアールと日本企業の人事管理比較
［図 3-3］レノボと日本PCメーカーの企業戦略比較
［図 3-4］ハイアール、レノボと日本家電メーカーの競争力比較
［図 4-1］ハイアールの発展戦略
［図 4-2］ハイアールのグローバル戦略(現地化)
［図 4-3］ハイアールの国内M&A戦略
［図 4-4］ハイアールの海外M&A戦略
［図 4-5］レノボのIBMパソコン部門の買収スキーム
［図 4-6］レノボ持株会社の構成図（2006年基準）
［図 5-1］ハイアールとレノボの今後の戦略
■■資料の仕様■■
商 品 名：「中国ハイアールとレノボのグローバル戦略分析 」
発 刊 日：2007年 7月
判 型：ワードA4カラーコピー印刷 68 ページ
発 行：ROA Group
販 売：グルーヴプロモーション株式会社（旧 株式会社ナノプロ）
頒 価：【PDF版】99,750円（税込）
【PDF＋印刷版】102,900円（税込）
【印刷版】99,750円（税込）
■■お申し込み方法■■
下記URLよりご購入ください。
⇒ http://www.marketing-research.jp/page/000233.html
■■グルーヴプロモーション株式会社について■■
設立:2006年1月
会社名:グルーヴプロモーション株式会社（旧 株式会社ナノプロ）
所在地:
本社/東京都渋谷区恵比寿4-20-3恵比寿ガーデンプレイス18階
神南オフィス/東京都渋谷区神南1-13-8パーク・アヴェニュー神南404
事業内容:
（１）ネットプロモーション事業
インターネットならびにモバイル向けの成果報酬型プロモーション事業
（２）デジタル・プラットフォーム事業
デジタル配信できるあらゆるコンテンツをカバーするプラットフォーム事業
（3） メディア＆コンテンツ事業
システム・プラットフォームの開発ならびに提供
関連コンテンツの制作・販売
代表取締役:森田裕行
URL: http://www.nanopro.jp
■■本件に関するお問い合わせ先■■
〒150-0041
東京都渋谷区神南1-13-8パーク・アヴェニュー神南404
グルーヴプロモーション株式会社（旧 株式会社ナノプロ）
TEL:03-6379-9771 / E-Mail: info-mrr@nanopro.jp
担当:MRR事業部
IT/コンピュータ，グルーヴプロモーション株式会社
｜2007年07月10日 16:07
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【グルーヴプロモーション（旧 ナノプロ）MRR事業部】「端末メーカ各社の国内動向－2006年度通期－」販売を開始
2007年07月05日
IT、情報通信市場の調査レポート販売サイトMRR （運営会社：グルーヴプロ
モーション 【旧 株式会社ナノプロ】 代表取締役 森田裕行）＞は、携帯
市場のレポートで定評のあるエムレポートが制作した「端末メーカ各社の国内
動向－2006年度通期－」の販売を開始しました。
2007年7月3日
報道関係各位
グルーヴプロモーション株式会社（旧 株式会社ナノプロ）
MRR事業部
http://www.marketing-research.jp/
――――――――――――――――――――――――――――――――――
グルーヴプロモーション株式会社（旧 株式会社ナノプロ）
MRR事業部、
「端末メーカ各社の国内動向－2006年度通期－」の販売を開始
～1強時代到来 通期はシャープの独壇場～
詳細はこちら⇒ http://www.marketing-research.jp/page/000228.html
――――――――――――――――――――――――――――――――――
■■概要■■
IT、情報通信市場の調査レポート販売サイトMRR （運営会社：グルーヴプロ
モーション 【旧 株式会社ナノプロ】 代表取締役 森田裕行）＞は、携帯
市場のレポートで定評のあるエムレポートが制作した「端末メーカ各社の国内
動向－2006年度通期－」の販売を開始しました。
詳細はこちら⇒ http://www.marketing-research.jp/page/000228.html
■■資料概要■■
◆通期に3強から抜け出たシャープ
2006年度通期における携帯電話端末の国内出荷台数は、シャープがパナソニッ
ク
モバイルコミュニケーションズや日本電気（NEC）を大きく引き離した。2005
年度には数十万台の差であった出荷台数が、2006年度ではシャープのみが
1,000
万台を突破し、続くパナソニック モバイルや東芝は500万台程度の出荷にと
どまっている。その結果、シャープは3強から飛躍し、1強へと上り詰めた。
■■キーワード■■
◆単独首位のシャープ!!
2006年度通期は上期に続き、シャープがパナソニック モバイル
コミュニケーションズや東芝、NECを寄せつけず、国内最大手メーカに上り詰
めた。出荷台数も1,000万台を突破し、500万台強のパナソニック モバイルや
東芝に大差をつけた。
◆通期出荷は4,700万台!!
2006年度通期の国内出荷は携帯電話番号ポータビリティ（MNP）制度導入があ
ったものの、爆発的な出荷は発生せずに前年同期比0.4％増の4,712万台の出荷
にとどまった。
◆通期投入は129機種!!
携帯電話事業者各社は携帯電話番号ポータビリティ（MNP）制度におけるユー
ザ
移行対策に、これまでにないほどの機種数を市場投入した。ただ、機種数の
拡充による需要喚起が見込まれたものの、端末出荷に拍車はかからなかった
恰好だ。
◆2007年度見込みは微増の4,800万台出荷!!
2007年度は2006年度下期の勢いを継続しつつ、「おサイフケータイ」やワンセ
グ
対応、HSDPA方式端末の拡充が見込まれることから微増の4,800万台を見込む。
■■通期は前年同期横ばいの4,712万台を出荷 ■■
◆社団法人電子情報技術産業協会（JEITA）によれば、2006年度通期における
携帯／自動車電話端末の国内出荷台数は前年同期比0.4％増となる4,712万台に
なったという。そのうち3G端末は同20.6％増の4,449万7,000台、2G端末が同
73.9％減となる262万3,000台となり、HSDPA（High Speed Downlink Packet
Access）
方式端末を含む3G端末以上の比率は94.4％に達している。
■■目次/図表■■
要約
キーワード
表：携帯電話端末の半期別出荷台数推移（2005～2006年度）
表：携帯電話端末の半期別市場投入機種数推移（2005～2006年度）
１．市場概況
通期に3強から抜け出たシャープ
表：2006年度下期における主な端末メーカ別市場投入機種数
表：2006年度通期における主な端末メーカ別市場投入機種数
２．市場規模推移と予測（2006～2011年度）
通期は前年同期横ばいの4,712万台を出荷
図：携帯電話端末の出荷台数推移と予測（2006～2011年度、エムレポート
推定）
表：携帯電話端末の出荷台数推移と予測（2006～2011年度）
メーカ別国内シェア（2006年度下期）
表／図：メーカ別国内シェア
メーカ別国内シェア（2006年度通期）
表／図：メーカ別国内シェア
メーカ別国内シェア（2007年度通期予測）
表／図：メーカ別国内シェア
３．端末メーカ各社の動向と今後の計画
シャープの動向
通期は前年同期比36％増になった売上高
表：携帯電話／通信融合端末の半期別売上高推移（2005～2006年度）
1,000万台を突破した通期販売台数
表：携帯電話端末の半期別販売台数推移（2005～2006年度）
パナソニック モバイルコミュニケーションズ（PMC）の動向
通期は前年同期比約25％減になった売上高
表：売上高と営業利益、設備投資額の半期別推移（2005～2006年度）
表：携帯電話端末の半期別出荷台数推移と予測（2005～2006年度）
東芝の動向
通期でauとボーダフォンに合計18機種を供給
表：携帯電話端末の半期別出荷台数推移と予測（2005～2006年度）
2007年春モデルはユーザ層別に提供
日本電気（NEC）の動向
通期は黒字化を達成したモバイルターミナル部門
表：モバイルターミナル部門の半期別売上高推移（2005～2006年度）
通期でも国内出荷台数は大幅減
表：携帯電話端末の半期別出荷台数推移（2005～2006年度）
折り畳み型の進化形を披露
07年5月から音楽ビデオのダウンロード1回ごとに10円を寄付
06年12月に都内カフェにギャラリーを開設
06年11月にSuper3G商用端末メーカに選定
将来的にau向け端末開発も検討
富士通の動向
通期は前年同期比12％増の国内出荷
表：パソコン／携帯電話の半期別連結売上高推移（2005～2006年度）
表：携帯電話端末の半期別出荷台数推移（2005～2006年度）
端末も鉄道貨物輸送を開始
ソニー・エリクソン・モバイルコミュニケーションズの動向
通期にNTTドコモとauへそれぞれ4機種を出荷
表：携帯電話端末の半期別出荷台数推移（2005～2006年度）
07年2月にアロマケータイを投入
07年2月に映像配信サイトを設置
三洋電機の動向
通期の国内電話機部門の売上高は前年同期比14％減
表：電話機の半期別国内外連結売上高推移（2005～2006年度）
通期出荷は前年同期比9％増
表：携帯電話端末の半期別出荷台数推移と予測（2005～2006年度）
男性／女性それぞれにワンセグ対応端末を投入
表：W53SA／W52SAの主な仕様
端末事業の売却も視野に
三菱電機の動向
通期は販売停止に遭うも横ばいの国内出荷
表：携帯電話端末の半期別出荷台数推移（2005～2006年度）
電池パック回収問題から出荷台数を下方修正
通期は前年同期比約22％増の売上高を記録したカシオ計算機
表：MNS部門の半期別売上高推移（2005～2006年度）
通期売上高は前年同期比10％増の京セラの通信機器関連事業
表：通信機器関連事業の半期別業績推移（2005～2006年度）
参考：NTTドコモの動向
2007年冬商戦向け端末の割賦販売を検討
07年4月に端末メーカへ品質確保の徹底を通達
07年1月にLiMo Foundationを設立
2007年も50機種投入の見込み
参考：07年5月に共通APIを発表したソフトバンクモバイル
４．海外メーカの動向
SIMロック・フリー端末を投入したノキア・ジャパン
米Motorolaの動向
MOTORAZR（RED）で世界基金へ寄付開始
07年1月から約200名のモトローラ大使を派遣
07年4月からSecond Lifeで販促活動を開始したSamsung
Pantech & Curitelの動向
au向けA1406PTの供給台数が4月に100万台突破
1日あたり4,000～5,000台の販売を記録したA1406PT
５．2006年度下期における市場投入端末
表：2006年度下期における市場投入端末一覧（2006年10月6日～11月25日
）
表：2006年度下期における市場投入端末一覧（2006年12月1日～
2007年2月14日）
表：2006年度下期における市場投入端末一覧（2007年2月16日～3月31日）
６．関連リンク
表：関連リンク（五十音順）
■■資料の仕様■■
商 品 名：「端末メーカ各社の国内動向－2006年度通期－」
発 刊 日：2007年6月12日
判 型：A4版27頁〔PDF資料〕
発 行：エムレポート
販 売：グルーヴプロモーション株式会社（旧 株式会社ナノプロ）
頒 価：15,750円（税抜15,000円＋消費税750円）
■■お申し込み方法■■
下記URLよりおご購入ください。
⇒ http://www.marketing-research.jp/page/000228.html
■■グルーヴプロモーション株式会社について■■
設立:2006年1月
会社名:グルーヴプロモーション株式会社（旧 株式会社ナノプロ）
所在地:
本社/東京都渋谷区恵比寿4-20-3恵比寿ガーデンプレイス18階
神南オフィス/東京都渋谷区神南1-13-8パーク・アヴェニュー神南404
事業内容:
（１）ネットプロモーション事業
インターネットならびにモバイル向けの成果報酬型プロモーション事業
（２）デジタル・プラットフォーム事業
デジタル配信できるあらゆるコンテンツをカバーするプラットフォーム事業
（3） メディア＆コンテンツ事業
システム・プラットフォームの開発ならびに提供
関連コンテンツの制作・販売
代表取締役:森田裕行
URL: http://www.nanopro.jp
■■本件に関するお問い合わせ先■■
〒150-0041
東京都渋谷区神南1-13-8パーク・アヴェニュー神南404
グルーヴプロモーション株式会社（旧 株式会社ナノプロ）
TEL:03-6379-9771 / E-Mail: info-mrr@nanopro.jp
担当:MRR事業部
IT/コンピュータ，グルーヴプロモーション株式会社
｜2007年07月05日 12:49
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【グルーヴプロモーション】Dir en grey北米ツアーのライヴ映像デジタルダウンロード販売開始
2007年06月26日
デジタル配信事業を展開するグルーヴプロモーション株式会社（本社：東京都
港区）は、独立系音楽プロダクション 株式会社フリーウィル（本社：東京都
港区）に所属するロックアーティスト「Dir en grey」の北米ライヴツアー映
像のデジタルダウンロード配信を開始しました。
報道関係各位
2007年6月26日
グルーヴプロモーション株式会社
http://groovedigital.jp/
http://www.nanopro.jp/
――――――――――――――――――――――――――――――――――
フリーウィル、グルーヴプロモーション、
Dir en grey 北米ツアーのライヴ映像デジタルダウンロード販売開始
～独自の新配信ソリューション「BOOSTER」でPCユーザーへアプローチ～
詳細はこちら⇒ http://www.nanopro.jp/newsrelease/pdf/20070626.pdf
――――――――――――――――――――――――――――――――――
■概要■
デジタル配信事業を展開するグルーヴプロモーション株式会社（本社：東京都
港区、代表取締役：森田裕行）は、独立系音楽プロダクション 株式会社フリ
ーウィル（本社：東京都港区）に所属するロックアーティスト「Dir en grey
」
（ディルアングレイ）の北米ライヴツアー映像のデジタルダウンロード配信を
開始しました。
プレスリリース⇒ http://www.nanopro.jp/newsrelease/pdf/20070626.pdf
配信サイト⇒ http://www.direngrey.co.jp
■■サービス概要■■
かつて、「東のエクスタシー、西のフリーウィル」と呼ばれ、多くのビジュア
ル系ロックアーティストを抱える独立系音楽プロダクションの代表である
DYNAMITE TOMMY率いる株式会社フリーウィル系の音楽事務所に所属するロック
アーティスト「Dir en grey」（ディルアングレイ）が行った北米ライヴツア
ー映像のデジタルダウンロード配信を開始しました。
配信は、音楽・映像などエンターテインメント分野においてデジタル配信事業
を展開するグルーヴプロモーション株式会社（本社：東京都港区、代表取締役
：森田裕行）が開発した、新配信ソリューション「BOOSTER」によりPCユーザ
ーに向けて配信されます。
プレスリリース⇒ http://www.nanopro.jp/newsrelease/pdf/20070626.pdf
配信サイト⇒ http://www.direngrey.co.jp
◆Dir en grey（ディルアングレイ）について
今や欧米でも確かな支持層を確立しながら、カテゴライズ不能かつ不要なロッ
ク・バンドとして広い認知を集めつつあるDir en grey。1997年の結成当時か
ら全米デビューを果たした現在に至るまでの間、音楽的にも視覚的にも変化を
重ねてきた彼らのなかで、変わらないのは徹底的に自分たちのロックを追求し
ようとするその姿勢です。いくつものトレンドが生まれては消え、消費される
だけの音楽が存在理由を失っていくなか、彼らの創造するものがジャンルや国
境の壁を超えながら共鳴を集めている理由は、まさにそこにあります。
◆「BOOSTER」について
「BOOSTER」( http://www.groovedigital.jp/biz/03.html )とは、アーティス
トおよび原盤保有者が低価格かつ簡単に自分のストアを構築できる新しいソリ
ューションです。このソリューションの特徴はテンプレートを使用して自由に
編成したストアがHTML化されることです。ストアの構築も、特別な知識がなく
ても複雑な作業が必要なく、アーティストオフィシャルホームページだけでな
く、ブログ、Eメール、などにHTMLタグを貼り付けることで、自身のデジタル
メディアストアとなる「ペースタブルマイメディアストア」となります。
BOOSTERにて生成されたデジタルストアは、課金決済機能とも連動しており、
現在、主要クレジットカード、コンテンツキャッシュなどの電子マネー決済も
可能となっています。
この「BOOSTER」には、アフィリエイト販売機能が付加されており、誰でも簡
単にユニークなHTMLを生成し、個人のブログ等に貼付けることで、販売サポー
トができ、且つ一定のコミッションを得ることができます。
■■「Dir en grey 北米ライヴツアー」配信概要■■
商品・サービス名：「Dir en grey 北米ライヴツアー2007」
発売・運用開始日：2007年6月25日
開発・販売：グルーヴプロモーション株式会社
配信サイト：http://www.direngrey.co.jp
配信コーデック：ウィンドウズメディア（DRM保護付き）
ビットレート：1.5Mbps
販売価格：105円/タイトル（税込）、1回のみ再生可能
■■会社概要■■
名称：株式会社フリーウィル
英文名：FREE-WILL Co.,Ltd.
本社住所：東京都港区六本木4-8-6 パシフィックキャピタルプラザ6F
代表者：代表取締役社長 冨岡 裕
URL： http://www.free-will.co.jp
名称：グルーヴプロモーション株式会社（旧：株式会社ナノプロ）
英文名：GROOVE Promotion inc.
本社住所：東京都 港区赤坂8-7-15 アンフィニ赤坂#002
代表者：代表取締役 森田裕行
URL: http://groovedigital.jp/ （プラットフォーム事業部）
http://www.nanopro.jp/ （ナノプロ事業部）
【コンテンツに関するお問い合わせ先】
担当者：双木、市川
TEL：03-5775-7177
FAX：03-5775-7178
E-mail：webmail@free-will.co.jp
【ソリューション及びアフェリエイト販売システムに関するお問い合わせ先】
担当者：嶋根、辻
TEL：03-5775-1055
FAX：03-5775-1051
E-mail：saleall@groovedigital.jp
IT/コンピュータ，グルーヴプロモーション株式会社
｜2007年06月26日 11:49
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